ドメインを移管する理由と方法

ドメイン名には満足しているけれども、ドメイン登録事業者に満足していないこともあるでしょう。ご心配いりません。ドメインは別の登録事業者に移管できます。では、移管すべきか判断するにはどうすればよいでしょうか。検討すべき点をいくつかご紹介します。

移管する理由

ドメイン登録業者はどれも同じではありません。登録事業者はドメイン名を販売する以外に、機能や信頼性も提供しています。一度選んだ登録事業者は、ずっと利用し続けなければいけないわけではなく、いつでも変更が可能です。

新しい登録事業者を検討する際に考慮すべき注意点

1. 機能
どの登録事業者も、プライバシーの保護やウェブ ホスティング、メールなどのさまざまな機能とサービスを提供しています。現在利用している登録事業者に必要な機能がすべて揃っていない場合は、使い勝手の良いパッケージを提供している登録事業者に乗り換えてもよいでしょう。

機能を比較する以外に、機能やサービスの価格設定や実装方法を確認することも重要です。

  • 料金: 必要な機能は別料金で提供されるか、それともパッケージに含まれているか。
  • 使いやすさ: 必要な機能は簡単に実装できるか。手作業で設定する必要があるか、それともドメイン管理を楽に行うためのシンプルなツールが提供されているか。
  • サポート: 必要に応じてカスタマー サポートを受けることはできるか。
  • プロバイダ: 登録事業者が扱っている機能は、誰が提供しているか。メールやウェブ ホスティングのサービスをすべて自社で提供する登録事業者もいれば、サードパーティ プロバイダと提携している事業者もいます。

2. 料金
ドメイン登録事業者の料金体系はそれぞれ異なるため、慎重に検討してください。重要なサービスに対して追加料金を課している登録事業者がある一方で、同じサービスを無料で提供しているところもあります。また、初年度の料金を低く設定し、更新料を高額に設定していることもあります。現在の登録事業者が他の事業者よりも高額である場合は、コストを抑えられる登録事業者を探してみてください。

ただ安いからといって、ドメインを移管しないようにしてください。ドメイン名で年間数ドルを節約することよりも、ニーズに合ったドメイン登録事業者を利用する方がはるかに重要です。移管する前に、それぞれの登録事業者の長所と短所を考えてみましょう。

3. 所有権の変更
ドメイン所有権を(自分から別の人へ、あるいは別の人から自分へ)変更する場合、ドメインの移管が必要です。たとえば、社員が個人アカウントで登録したドメインを、会社が保有するアカウントに移管する場合などです。あるいは、別の登録事業者に移管する際に所有権を譲渡することもあるでしょう。

4. 安全、安心に移管する方法
登録事業者は多数存在するので、ドメインの移管はとても簡単です。移管手続きは登録事業者によって異なりますが、どこも安心、安全に移管するための便利な機能を用意しています。

  • 移管ロックしておくと、知らないうちにドメインが移管されるのを防ぐことができます。
  • 認証コードは、別の登録事業者へドメインを移管する許可があることを確認するために使われ、「EPP コード」または「移管コード」と呼ばれることもあります。
  • 確認メールは、適切な人物にドメインを譲渡したことを確認するためのものです。本人確認せずに移管することはできません。

移管に伴う技術的な情報は難しく思えるかもしれませんが、多くの登録事業者はこの手続きを順番に行うためのわかりやすいオンライン ヘルプ記事を提供しています。Google Domains でも、移管をスムーズに行えるように、シンプルな手順書を用意しています。

Google Domains へのドメイン移管をご検討中であれば、domains.google にアクセスして [ドメインの移管をご希望の場合はこちら] から詳細をご確認ください。

さあ、始めましょう